アリコジャパン
アリコジャパンとは、AIGグループのCM製作会社である。なお、一般的には保険会社のイメージが強いがあくまでも副業である。本社はアメリカ合衆国デラウェア州に置かれている。
概要編集
テレビ放送が開始して間もない1954年に、日本在住の外国人向けに保険を販売しつつ、日夜CMの研究に明け暮れた。その後、1973年に日本人向けにも保険の販売を始めた。
その後、長い沈黙を破り2003年秋に突如ほとんどのテレビ局にCMを押し売りした。そのしつこさは異常であった。まず、テレビ東京以外の在京キー局製作の夕方報道番組を制圧した。それ以外でも、専業主婦がテレビを見る時間帯ならば片っ端から制圧したため、当時はテレビの提供クレジットから「アリコジャパン」の文字を見ない日は無かった。
当然、主婦たちに保険金目的の殺人事件を誘発させるために、このような時間帯に大量のCMを投下したと言われている。
しかし、過剰なCM製作が仇となり、エクストリーム・謝罪に見事に参戦することとなる。そのため、現在はその勢力を縮小している。
エクストリーム・謝罪編集
CMの大量製作以降、アリコの不祥事が次々と発覚している。
2004年には、40億ドルに及ぶ粉飾決算をやらかす。そのため、AAAという最高ランクが格下げされたが、一般人は興味なかった。
翌2005年には、32件・約7800万円にも上る保険金の不払いが発覚した。これは当然、保険加入者から集めたお金を保険金の支払いよりもCMの製作料に費やしていたからである。なお、2007年に入ってからさらに拡大する。
そして、2009年にはクレジットカード情報も含んだ。最大で11万件もの個人情報を流出。そしてそのカード情報を不正利用が発覚した。同年下半期の決勝一次ラウンドに進出している。
2009年8月16日、東京国税局から2008年度3月期までの3年間の間に3百数億円もの申告漏れが指摘され、178億円の追徴課税が科せられることが分かった。この法人の本拠地がデラウェア州に置かれている時点で、この会社には税金なんか払う気が全く無いことが証明されてるようなものだが、日本の国税当局は厳しく取立を行っている。
しかしこれらの不祥事は、その後の「再発防止対策」という名の下、一部業界における雇用確保という副次効果をもたらしている。
IT業界の下支え役編集
その副次効果とは「IT業界の雇用の下支え」である。各業界が中途半端にITを活用している事について、不祥事と言う形で問題提起を何度も行っている。
まず2004年の粉飾決算を受けて、内部統制の必要性が日本でも叫ばれるようになり、日本版ソックパペットSOX法が整備された。この中で、内部統制の構成要素の１つに「ITの活用」という日本独自の要素が追加。これにより内部統制システムの構築特需が生まれ、「SOX法対応ツール」の名の元、ただの単体テストツールやファイル暗号化ソフトなどが次々と高い値段で売り出されていった。
また2005年の保険金不払事件を受けて、保険業界全体で、保険金支払業務システムの再整備特需が生まれた。
さらに2009年の個人情報流出事件では、金融庁から「お前らいいかげんにせい」と業界全体に対して説教が下され、危機感を覚えた保険業界全体で、システムセキュリティの根本的な強化が図られることになり、その結果「システムセキュリティ強化特需」が生まれた。特にこの時の雇用確保効果は凄まじく、派遣村の人口増加を50万人以上抑制することが出来たといわれている。ただし、その雇用現場は例外なくデスマーチであり、エクストリーム・サービス残業が日々開催されていた事は言うまでもない。
CMの手法編集
まるで、情報番組を見ているかのような手法をとっており、本当にCMかどうかが分からなくなることがある。アリコは気持ち程度で「これはアリコのCMです」というテロップをソフトバンクモバイルの手法を踏襲して加えている。
ちなみに、CMには多数の芸能人が出演しており、多数のバージョンが確認されている。大量に投下するにあたって、同じものではさすがにまずいと思っていたようである。その制作費が増大しており、保険収入よりもそれが上回っているらしい。それが前述のような事態につながっているのである。